東南アジアのSNS事情

世界的に大流行のFacebookだが、東南アジアでもやはりその傾向は変わらない。
2010年1月時点で、インドネシアは1800万人、フィリピンは1100万人、マレーシアでも570万人ものユーザーがいる。シンガポールでは約200万人のユーザーがおり、３人に１人以上がユーザーである。そのためマーケティングツールとしてFacebookへの注目度は非常に高い。 アメリカと同様に多くの企業がFacebookへファンページをオープンしており、プロモーションサイトではFacebookコネクトの利用も一般的である。
その一方、最近ではクライアントからアジアマーケット向けのページを開きたいという相談を受ける機会も増えている。どうしても欧米本社の企業では、本国とアジアにおけるマーケティング手法や時期、プロダクトが異なるため、ブランディングとしては有効でもプロモーションへの利用やEコマースを共有することが難しいようである。また、香港、シンガポール、マレーシアなどは中華系の人種が多く英語よりも中国語が好まれるシーンも多く見られるため中国語のページも必要であろう。

また、中国本土はFacebookがアクセス不可なため、UINIQLOが先日キャンペーンで利用した中国のローカルSNSの開心網（カイシンワイ）や、を利用したり、ソフトバンクが買収した人人網（レンレンワン）などを利用する必要がある。ちなみに開心網は昨年9月時点で5300万人、人人網は今年の3月時点で1億5千万人のユーザーがおり、一日数十万人ずつ増えているそうである。

フィリピン、インドネシア、マレーシアの若年層を狙うのなら先日マレーシアの企業が買収したFriendsterが有効であろう。ユーザー1億１千５百万人のうち８０％がアジアの16歳から24歳の為、その層にマッチする商品やサービスであればFacebook以上の効果が期待出来るのではないだろうか。
先日、Yahoo!Japanと中国のショッピング・オークションサイトの淘宝網（タオバオ）の提携が話題になったが、家電などは韓国製品などで押され気味だった日本製品だが、やはり海外での日本の高品質な製品への信頼度はまだ高く、またニーズもある。これから日本製品を海外に出す際には、海外、特にアジア圏のSNSは日本企業にとって非常に効果的なマーケティングツールになっていくことだろう。