http://traintracks.jp/ ja http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=266 2010-08-20T12:00:00+09:00 traintracks Column 部屋から東京スカイツリーが見える。半年前と比べて雨後の筍のごとく、ニョキニョキと凄い勢いで伸びて、ついに3月末に333mの東京タワーを抜いて日本一になってしまった！今現在は400ｍを越えたようだ。テレビの情報番組ではかなりの頻度で東京スカイツリー特集を見かける。まだ完成の高さの半分を過ぎた所なのに、これが完成したら過熱報道になることは間違いないであろう。 このような世紀的な建造物ということもあり、完成前でもその効果を活用するために様々な企業がプロモーションを試みている。建設半ばの現場で映画のプロモーションを行うアーティスト？や、地元の企業であるアサヒビールとアサヒ飲料ではコラボレーション商品として東京スカイツリーラベルの「スーパードライ」と「十六茶」「富士山のバナジウム天然水」売り出したようだ。アサヒ飲料は東京スカイツリーラベル商品で1100万本の販売を狙っている。これだけでも15億円以上の売り上げを見込んでいる。 テレビの報道も含め、ここまで完成前に話題になる建造物は自分の記憶では全くない。やはり世界一というワードに人々は惹かれているのかもしれない。かつて“世界の経済大国日本”と呼ばれていた栄光の時代の気持ちを、“東京スカイツリーが世界一”というまだまだ世界に誇れるものを持っている日本に、かつての誇らしげな気持ちが人々の心に蘇ってきたのであろう。またそれを実感するために、完成前でも人々が大挙してやってくるのであろう。 まだまだ東京スカイツリーを活用した話題作りによる経済効果や、地元への恩恵はとどまるところを知らないであろう。日本経済も東京スカイツリーのようにグングンと伸びていってほしいものだ。 http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=265 2010-08-19T19:30:00+09:00 traintracks Column 7月末、遂にシンガポールでもiPhone4が発売された。 日本とは異なり、シンガポールでは3つのキャリアからiPhoneが発売されている。 当初はSingtelという50％のシェアを占めるキャリアが独占していたが、2009年12月から競合のStarhub(英語サイトのみ)とM1(英語サイトのみ)からも発売されている（各20%超のシェア）。 この戦略はヒットし、2009年の9月から6ヶ月間でシンガポールでのiPhone OSのユーザーは200%の伸びを見せている。 たった500万人の市場で3社から販売することになった理由として、まずシンガポールは携帯の普及率が高く（136%：2009年度）、且つスマートフォンの販売シェアが高い（販売数の15％超）。 また、携帯とケーブルテレビの契約がセットになっており、携帯だけキャリアを変えづらい。更には、シンガポールのように狭いエリアに利用者が集中すると1社のインフラではトラフィックをカバー出来ない可能性があるなどが考えられる。 これらから人気を武器に3社と提携し、市場独占を狙った戦略が見られる。 実は、シンガポールでは同様の戦略が他の業種でも見られる。 シンガポールは市場が小さいにも関わらず、例えばアパレルでは同じブランドの店舗が多数展開されており、異なるディストリビューターが同じブランドを扱うというケースも多い。 シンガポールの表参道といわれるオーチャード通りにはシャネル、ヴィトンといった高級ブランドからZara、Puma、G2000といったカジュアルブランドがたった2キロ程度の通りに3店舗ずつあり、ZaraとG2000に至っては4店舗もある。 飲食店も同様だ。まるでコンビニやスタバ感覚である。 暑い気候のため移動を嫌うなど、シンガポールは他の地域と比べ極端に商圏が狭いようだ。またEコマースが一般化していないことも店舗で商圏を補わざるを得ない理由だろう。ぜひシンガポール進出の際には大量出店のご準備を。 http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=262 2010-08-05T00:00:00+09:00 traintracks Column 夏の暑い日に道端で見かける｢つめた～い｣の文字。この時期、自動販売機にお世話になる人も多いのでは？ 昔からある飲食物系やタバコの他に、秋葉原で話題になった“おでん缶”や雑貨系、更に最近ではバナナ専用自動販売機など、種類もかなり豊富だ。 そんな“自販機大国”日本で最近話題の自動販売機がイトーヨーカドー系列の店舗に設置されている『サンプリン(samplin)』。携帯サイトから会員登録を行い、取得したQRコードを機械にかざすだけでナント試供品が“無料”でもらえるのだ。企業側でもただの“タダ”では終わらせない。街頭の試供品アンケート同様に使用後はアンケート記入が必要となる。 しかし、これが従来の街頭配付と決定的に違うのは、消費者が試供品使用に対し｢能動的｣であることだ。 サイト上で現在配付している商品を確認し、消費者が｢使ってみたい｣と感じれば、すぐに店舗で商品を入手し使用することができる。そのため、従来の街頭などでの「受動的」な試供品配付に比べ、商品に対しての率直で具体的な意見を得ることができる。実際のアンケート結果については、通常1割が回答すれば多いところを3割ほど返信がくるという。 もちろん、中には無料でもらうことだけを目的に来る消費者もいることも予想されるが、会員登録時に利用店舗、性別、生年月日、職業を記入させるため、最小限の個人の特定も可能である。そして、試して良ければ購入する、と本来の目的に消費者も導くこともできるのだ。 ここで気になるのが実際の商品の売り上げ。POS(販売時点情報管理)システムで見ると平均で2～5倍に伸びたという。今後、不況真っ只中の日本において『サンプリン』が消費者の購買意欲を活性化させることが期待されるだろう。 早速、私もQRコード対応の携帯に買い換えなければ･･･！ http://www.traintracks.jp/profile/recruit.html 2010-08-03T00:00:00+09:00 traintracks News http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=259 2010-07-16T11:00:00+09:00 traintracks Column 上海と日本の距離は日々近くなっている。上海は万博も開催中で日本から大勢の旅行者が訪れているし、日本の観光地でも多くの中国人旅行者を目にする。７月からは日本行きのビザ発給要件も富裕層から中間層まで緩和するとのこと。ついこの間まで、こっちの友人から「日本に行きたいけど、ビザが大変なんだ」と、いつも聞かされていただけに、嬉しい改善である。 ヒトが動けばモノも動くというわけで、日本のヤフーと中国のタオバオが、ネット通販を相互接続し、それぞれのサイト内に「Ｙａｈｏｏ！ チャイナモール」「陶日本（タオジャパン）」を開設した。日本と中国の消費者が、お互いのサイトで商品を購入できる新サービスである。ヤフー会長の孫正義ソフトバンク社長によると「ヤフーとタオバオの顧客数を合計すると約２億５０００万人。世界最大のイーコマース市場となる」そうだ。 低価格な中国製品と高品質な日本製品。低価格を求める日本人と高品質を求める中国のニューリッチ。 ニーズとサプライが明確な日中市場で、ようやく そのプラットフォームの整備が一歩また進んだといったところだろうか。ただ、 関税や送料がまだまだ高いというハード面での課題はあるし、コンテンツやサービスといったソフトの面でも、中国のタオバオではびこっている偽物商品の流出をどこまで抑えられるかという問題もある。 もはや日本と中国の経済は切っても切れない関係にあり、これからは政府や企業間だけでなく、もっと個人と個人で直接やり取りをする時代である。中国は皆が皆、何らかの老板（ラオバン＝社長）になりたいと夢に抱いている国民性で、イーコマースはそんな彼らにもってこいの生業である。 問題はあるにせよ環境は整いつつある。むしろ、中国では問題のないビジネスの方が少ないわけで、皆、政府の助けなんか持っていないのだ。 ここでは、政府も個人同様だから。日本人もこれをチャンスに、これからはどれだけ図太く既存のハードを使いこなせるか、日本人の老板ぶりが見物である。 http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=258 2010-07-16T00:00:00+09:00 traintracks Column 世界的に大流行のFacebookだが、東南アジアでもやはりその傾向は変わらない。 2010年1月時点で、インドネシアは1800万人、フィリピンは1100万人、マレーシアでも570万人ものユーザーがいる。シンガポールでは約200万人のユーザーがおり、３人に１人以上がユーザーである。そのためマーケティングツールとしてFacebookへの注目度は非常に高い。 アメリカと同様に多くの企業がFacebookへファンページをオープンしており、プロモーションサイトではFacebookコネクトの利用も一般的である。 その一方、最近ではクライアントからアジアマーケット向けのページを開きたいという相談を受ける機会も増えている。どうしても欧米本社の企業では、本国とアジアにおけるマーケティング手法や時期、プロダクトが異なるため、ブランディングとしては有効でもプロモーションへの利用やEコマースを共有することが難しいようである。また、香港、シンガポール、マレーシアなどは中華系の人種が多く英語よりも中国語が好まれるシーンも多く見られるため中国語のページも必要であろう。 また、中国本土はFacebookがアクセス不可なため、UINIQLOが先日キャンペーンで利用した中国のローカルSNSの開心網（カイシンワイ）や、を利用したり、ソフトバンクが買収した人人網（レンレンワン）などを利用する必要がある。ちなみに開心網は昨年9月時点で5300万人、人人網は今年の3月時点で1億5千万人のユーザーがおり、一日数十万人ずつ増えているそうである。 フィリピン、インドネシア、マレーシアの若年層を狙うのなら先日マレーシアの企業が買収したFriendsterが有効であろう。ユーザー1億１千５百万人のうち８０％がアジアの16歳から24歳の為、その層にマッチする商品やサービスであればFacebook以上の効果が期待出来るのではないだろうか。 先日、Yahoo!Japanと中国のショッピング・オークションサイトの淘宝網（タオバオ）の提携が話題になったが、家電などは韓国製品などで押され気味だった日本製品だが、やはり海外での日本の高品質な製品への信頼度はまだ高く、またニーズもある。これから日本製品を海外に出す際には、海外、特にアジア圏のSNSは日本企業にとって非常に効果的なマーケティングツールになっていくことだろう。 http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=260 2010-07-16T00:00:00+09:00 traintracks Column カテゴリーやブランド、キーワードを基に複数のファッション系ECサイトから服や靴、バッグなどを横断検索できる、アパレル検索サイト『ShopStyle(*1)』の日本版が7月1日にスタートした。 彼らが日本市場進出を決めた理由だが、日本は米国、英国についで世界第3位のファッションEC市場であり、2008年には4000億円規模だった市場が、毎年18％の成長率(富士経済等の市場調査より)で伸びてきているという背景があるようだ。 今秋にはオーストラリア、2011年には中国でのサービス開始も予定しているようなので、今後の動向に注目していきたいところだが、実際のニーズはどうだろう？ そこで、気になるサービスに触れてみたいのだが、『スタイルブック』という、“お気に入り”に登録した商品を自由に組み合わせて、コーディネートが作成できる機能がある。これは、ECだけではなく、ファッションを楽しむこともできるため面白い。 日本には、既にファッションアバターSNSとして約60万人の会員を誇る『プーペガール』という人気サイトがある。ユーザー同士で情報交換などファッションの話題で盛り上がり、また自分の分身「プーペ（人形）」を着せ替えてバーチャルファッションを楽しむサービスなのだが、『ShopStyle』はそのリアル版といってもよいだろう。 ファッションを楽しむことができ、さらに実用性を兼ねている『ShopStyle』は、ファッション感度の高い女性ユーザーにきっと人気がでること間違いなし。 今はセールの真っ只中！早速活用してお気に入りファッションをGetしよう！ （*1）ShopStyleとは2007年に米国で開始。現在は、高級ブランドも参加し300以上のECサイトが横断検索できるようになっており、イギリス、フランス、ドイツでも同様のサービスを提供中。 http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=257 2010-07-15T00:00:00+09:00 traintracks Column 『THE BIG ISSUE』という雑誌をご存じだろうか。「有限会社ビッグイシュー」が月2回発行している雑誌で、店頭販売は一切行っておらず、街頭販売のみというユニークな販売方法をとっている。そしてその販売員、実はホームレスである。1991年、ホームレスの自立を支援する目的でロンドンで始まり、日本では2003年5月に大阪で『ビッグイシュー日本版』を創刊、現在では北海道から九州まで、全国14の都道府県で4万部を販売するまでとなった。1冊300円の販売価格のうち、160円が販売員の収入となるしくみだ。 この「THE BIG ISSUE」や「THE BODY SHOP」など、社会的な目標を掲げ、利益の大部分を株主や事業主へのリターンではなく社会的目的のために費やしている企業を「ソーシャルエンタープライズ」と呼ぶ。他にもフェアトレードを啓蒙している「スターバックス」や、先日グラミン銀行と提携を発表した「ユニクロ」ブランドを展開するファーストリテイリング社（毎日新聞掲載記事参照）など、ソーシャルビジネスに重点を置き実行している企業が増えている。 7月13日付の読売新聞 に掲載された有限会社ビッグイシュー代表・佐野章二氏のコメントによると、「累積赤字は数千万残っている」そうだが、それでも設立当初「100％失敗する」と言われていた事業がここまで成長した理由はどこにあるのか。それは、この事業が「慈善活動」ではなく、ビジネスとして成り立っているからだと思う。 つまり、「慈善活動」は利益を出せないため存続が難しいのに比べ、ソーシャルエンタープライズは社会へも企業へも利益をもたらすビジネスモデルを展開している。さらにこれら企業の製品を購入することによって、消費者も社会貢献の一端を担うことができる。まさにwin-win-winの関係ではないか。 日本にはチャリティが少ない、とよく言われてきたが、このようなビジネスモデルの登場は大変喜ばしいことである。今後ソーシャルエンタープライズがもっと増え、定着していってくれることを願う。 なお、15日は『ビッグイシュー日本版』の発売日。ぜひ買ってみてください！ http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=255 2010-06-18T00:00:00+09:00 traintracks Column 景気動向の指標のひとつ、日本百貨店協会の先月5月の発表によると、全国百貨店の売上高は26ヶ月前年同月比マイナスだそうだ。リーマンショックが2008年9月ということをみれば、リーマンショックに関係なく百貨店売り上げは2年以上苦戦していることになる。これはもはや景気のせいにはできない何かが感じられる。 例えば、どの業界よりも遅れているとの指摘もある日本の百貨店業界のオンライン化。オンラインショッピングをひとつの店舗として実際の店舗同様に扱っている百貨店はごくわずかだ。日本の高齢化社会よりも百貨店利用の消費者は高齢化が進んでいると指摘する専門家もいる。あの伊勢丹でさえメンズ向けECサイトを昨年9月にようやく開設したという状況である。 そんな中、大丸東京では、昨今人気のレインブーツ上位７種をランキング順に陳列してここ数ヶ月の売り上げを4割伸ばしたそうだ。対象商品にQRコードを付け、携帯電話で読み取れば誰でも簡単に投票できる仕組みを導入し、その変動するランキングを1階の電子看板で写真付きでリアルタイムに紹介することによって通行者の興味喚起、店舗への集客そして購買促進につながったと評価している。このところ猫も杓子も口にするソーシャルメディアのフル活用事例ではないが、遅れている百貨店業界のクロスメディアプロモーションとしては面白い試みといえよう。 それでは、ソーシャルメディアの最先端ツールであるTwitterやUSTREAMなどを、超高齢化の百貨店業界はどう活用すればいいのだろうか？ツールのライブ感とコミュニティという特性を上手に活かせば、百貨店も色々と楽しいアイディアを顧客に提案できるはずだ。 本来百貨店は全国、いや、世界の素晴さや楽しさを、商品を通じて紹介するリアルなポータルである。百貨店業界におけるソーシャルメディアコミュニケーション時代の到来がそう遠くないことを期待したい。 http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=252 2010-06-09T00:00:00+09:00 traintracks Column 中国では、80年代以降に生まれた20～30歳の世代を80后（バーリンホゥ）と呼ぶ。文革の後に生まれ、その多くが一人っ子、その数は2億人を超える。80后は市場の中で、確かにそれまでの世代とは大きく異なる。中国では、文革以前を知る中国人と価値観を共有しない“新人類”とされ、日本でいうところの“団塊の世代”といった具合だ。 ただ、 私見を述べさせて頂くと、80后とは、新人類というよりは、それ以前の世代があまりにも異なる現実を経ているため全く計算が不可能なのに対して、一般的なマーケティングの手段である程度の計算が可能なように感じられる初めての世代、というのが現実ではなかろうか。 そして、2億という数字に巨大な消費市場としての大きな期待が持たれているが、この数字の大きさをストレートに受け取るのは若干、短絡的であるように思う。確かに成長真っ盛りの中国ではあるが、そのマーケットは決して均質ではない。出身地域によって、例えば上海においても地元出身者と地方出身者では月々の給料もだが、消費感覚、トレンドへの敏感さ等、何にしても大きく異なる。彼らの中には、両親が超資産家でアストンマーチンを誕生日に貰う者もいれば、出稼ぎで上海に出てきている者もいるのである。 先日、ユニクロが上海に旗艦店をオープンさせた。開店から数日しても2、3時間待ちの大行列。その多くが都会っ子の80后だ。多くの人が上海オリジナル限定商品を目当てに並んだようだが、この行列にはさすがに驚かされた。また、アディダス(adidas china公式HP)は今期、“中国製造”というラインを発表し、中国でデザインした、いわゆるスポーツウェアよりもファッション性の高い、少し異色の展開をしている。 中国進出する海外の企業からすると、都会っ子の80后が、今後の中国のメインターゲットになるだろう。 ただ、一国二制度のシステムの中で、海外資本を実感して育ち、それでも必用な愛国主義教育をうけている彼らは、海外と自国の経済や文化の間で、コンプレックスとプライドといった大きなジレンマを抱えた世代でもある。特に結婚前の彼らは、伝統的に強いられる住居の購入のための貯金と、海外ブランドへの情熱を抱え、日々開通する新しい地下鉄で毎日通勤している。 http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=251 2010-06-09T00:00:00+09:00 traintracks Column 5月28日、待望のiPadが日本で発売となり、発売直前には銀座アップルストアに1,200人の行列ができたというニュースを耳にした。すでに発売を開始している米国では、わずか28日間でiPadの販売台数が100万台に到達し、iPhoneの74日という記録を大きく更新したという。なぜ人々はこれほどまでにiPadに惹きつけられるのだろうか。 「iPadってiPhoneやiPod touchの大きい版でしょ？」。iPadが流行るだろうかといった議論をすると、必ずこういった意見を聞く。確かに調べてみると目新しい機能は見当たらない。では、iPad購入者達は、そういったMac製品ユーザーではないのだろうか。米アドモブ社が行った「iPad」ユーザーへの利用実態調査の結果は、予想に反して、全調査対象の半数以上がiPhoneユーザーであり、38％はiPod touchを所有しているという。この結果が示す通り、iPad購入者はiPadに新しい機能以外の何かに魅力を感じているようだ。 iPadユーザーへの利用実態調査の結果では、iPad使用法の第１位はインターネット。次にメール、アプリ、電子書籍と続く。iPhone利用者である私はこの結果を見て、なるほどと思った。つまりiPadの本当の魅力は今までiPhoneでしていたことをその大きな画面で実現できるというところにあった。画面が大きくなったことで、今までiPhoneでインターネットを見ていた時に感じたフラストレーションや、メールを打つ時の煩わしさから解消される。また充実したアプリがより迫力ある画面で体験できるのだ。要するに、iPadに新しい機能など必要なかった。先の「iPadってiPhoneやiPod Touchの大きい版でしょ？」という質問は肯定的な意味で正解であった。 そして、iPadの画面が大きくなったことが、新たな市場を生みつつある。それは今までPCを敬遠していた非PCユーザー達。特に高齢者に対しての新たなサービスを生むきっかけになるのではないだろうか。携帯電話でもなく、PCでもないこの便利なネット端末は、様々な分野で、様々な利用者に、様々な使われ方がなされていくことであろう。 http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=250 2010-05-20T00:00:00+09:00 traintracks Column Twitterの何がそんなに世界中のユーザーを魅了するのだろうか？リアルタイムで情報の断片を共有できること？はたまた、国境を越えて相互接続するネットワークなのか？きっといずれもTwitterを成功に導いた要因なのだろう。そんなTwitterをどうビジネスで活かしていけるのだろうか？ まず考えられるのは、Twitterのフォロワーを自社サイトへ誘導する手段として利用するケースだ。自社プレスリリースや新製品の情報を投稿するのだが、その手法は企業からの一方的なアプローチにとどまっている。企業ができることは、こうした“つぶやき”だけなのだろうか？ 実際、スパムメールのように次々と一方的に投稿される“つぶやき”を多くのフォロワーは快く感じておらず、大抵は無視されてしまう。彼らはRSSフィードバックのように動作する無機質なボットよりも、自分の分身と対話しているような、より密接なアプローチを好んでいるのだ。 企業のTwitter利用の別の方法として、“イベント管理”がある。手間はかかるが、顧客や滞在顧客に対してリアルタイムにイベント情報を提供することは、“つぶやき”を通じて成功したサービスの一つなのではないだろうか。この場合、イベントに参加できなかった人たちも最新情報が随時アップデートされるので、何が起きているのかを把握することができる。そのうえ、企業は顧客からすぐに直接のフィードバックを受けることができるのだ。 それにしても、企業がプラットフォーム上で活用できるものは他にもたくさんあるわけで、Twitterはその大々的な宣伝に値するだけの効果があるものなのだろうか？ RJ Metricsの最新調査によると、1ヶ月に780万人の新規会員を増やしていったTwitterだったが、昨年中期には1ヶ月に620万人とその成長に落ち着きを見せてきたという。さらに、Twitter利用者のうち12月に自分のアカウントを更新したのはわずか17％というこれまでにない低い数字だったことも報告された。 また、ビジネス情報サイトEnterprise Innovationが“Social Media Presence does not Translate to sales”と題して掲載した記事では、デジタルマーケティングのコンサルタント会社ECHOVMEが実施した調査の結果を引用し、ソーシャルメディアは直販に多大な影響を及ぼさないことが判明した、と触れている。 しかし、企業のソーシャルメディアでの活動と、顧客のその企業のブランド価値に対する認知の間には強い結びつきがあるとも述べている。 「調査によると、ソーシャルメディアはダイレクトマーケティングのツールとしては効果的ではない。それは、大抵がスパムとして無視されるためである。しかしながら、オンラインでの顧客誘引やネットワーク構築には重要な役割を担っている。調査の回答者は、ソーシャルメディアツールは会社や業界動向、受注状況、採用プロセスなどの情報共有に有用だと考えている。」 このように最近では、企業がダイレクトマーケティング戦略から離れ、業界におけるリーダーシップを示す記事を掲載したり、読者に業界に対する理解や日常生活に役立つ価値ある見識を提供して情報ハブ的な役割を果たそうとする傾向が見受けられる。 この他、米国自動車メーカーのフォードや、日本のUCCのように、Twitterを利用して危機管理を行っている企業もある。 結局のところ、ソーシャルメディアは我々の実生活の中にいる人物の延長のようなもので、個々のニーズを満足させるために適応することができる。問題なのは、我々自身が自分たちのニーズを満たすためどのようにメディアを活用するかだ。ソーシャルメディアがこれからどう進化し、それが消費者やビジネスにとって、順応性と活力に満ちた有機的なプラットフォームにどう変化していくのか、我々を待ち受けている未来を想像すると、今からワクワクする。 Jeremy Ee氏が勤めるEasｔWest Public Relationsは、シンガポールと北京に拠点を置くPR会社で、トレイントラックスのビジネスパートナーです。同社についてもっと詳しく知りたい方はコチラへ。 http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=249 2010-05-20T00:00:00+09:00 traintracks Column 皆さんは、シンガポールと聞いてまず何を思い浮かべるだろうか。きれいな街、マーライオン、最近オープンしたばかりのカジノ･･･。今回は、将来シンガポールの重要な見所になるであろう、新しいファッションイベントについて、紹介しようと思う。 大規模ショッピングモールが次々とオープンし、ルイ・ヴィトンやCHANELなど、高級ブランドが所狭しと並ぶファッションの中心地オーチャード通り。そんなファッションストリートに面する高島屋前の広場に、突然出現した大きなテント。これは、今年から開催された「アジア ファッション エクスチェンジ(英サイトのみ)」（以下、AFX）というイベントの会場だ。 AFXは、シンガポールをアジアのファッションハブにしようという目的のもと、3つの政府団体によって今年の4月26日から5月2日まで開催されたイベントである。一言で表すと、シンガポールのファッションウィークといったところだろうか。会期中には、連日有名ブランドのファッションショーやアジア各地の新興ブランドを集めた展示会が開かれた。ファッションショーには、DSquared2やRobert Cavalliなどヨーロッパの有名ブランドに加え、alldressedupやRAOULなど、シンガポール発祥のブランドも参加し、国内外180以上のメディアの注目を集めた。 こうした大規模な取り組みの背景には、シンガポールの都市国家としての政策がある。物的資源や人口が少なく、市場規模も決して大きくはないシンガポールだが、日本・韓国・中国とオーストラリアの中心に位置し、東南アジア各国と隣接するその立地と英語圏という利点から、アジア各国のトレンドを集め、シンガポールを経由して世界に発信する「ハブ」としてのポジショニングを目指しているのだ。 このような取り組みはまだ始まったばかりで、四季のないシンガポールで、ファッションウィークがどれだけ根付くのかという業界関係者の懸念もある。しかし、若年層の消費意欲が低下している国内の消費者に比べ、日本のファッションに強い興味を持つアジアの消費者は、日本にとって、今後注目すべきマーケットなのではないだろうか。この先、シンガポールのファッション界がどのような成長を遂げるか、その動向に注目したい。 http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=247 2010-05-20T00:00:00+09:00 traintracks Column 私の携帯電話は購入からすでに4年が経とうとしており、カメラは真っ暗で映らないし、勝手に電源が落ちる。買い替えたい気持ちはあるが、なかなか気に入ったものがなく、ついつい今のまま落ち着いている。 そんな私の現状をよそに、巷はスマートフォンブームである。 iPhoneが発売された当初は「日本では売れないだろう」といった意見も多かったスマートフォンだが、NTTドコモのXperiaやKDDIのIS series、ソフトバンクのSoftBank X シリーズなど各社続々と新機種が発売されており、様々なサービスが新たなマーケティング・ツールとして注目されている。 例えば、近頃ではSNSやブログに代わって多くの企業がプロモーションに活用しているツイッター。先日日本法人を設立し、国内での事業展開を本格化しているユーストリームや、カメラをかざすことで画面上にコメントや写真が映し出される拡張現実(以下AR)など。 ラジオではユーストリームを用いてアーティストの“生声”だけでなく“生映像”を提供し、リスナーとのやりとりもツイッターを用いることでより気軽に、より近くに感じられる新たな番組作りに取り組んでいる。ARでは人気ロボットアニメがコンビニの駐車場を占拠したり、岐阜県では観光マップとして活用されたりと様々な企業・団体が面白いプロモーションを展開している。 こうしたサービスに共通する特長が“リアルに体感できる”という点だ。それによって、サービスが利用者にとってより“気軽”で“楽しい”便利なツールになるのだ。 仕事上、企業のキャンペーンやプロモーションに携わり、どのようにして参加者を囲い込むか頭を悩ませてきたものだがスマートフォンにしか対応をしていないという点さえクリアされれば、今後のプロモーション展開はもちろん、企業のマーケティング手法も広がりが見えてくるのではないだろうか。 http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=245 2010-04-20T00:00:00+09:00 traintracks Column 上海では、ユニクロが大盛況で、日本より一足先に一昨年オープンしたH＆MやZARAも好調を維持している。 ファッション業界全体的には、 昨年の経済不況の影響も若干はあったのかもしれないが、これらのブランドが好調なのは、何もマスプロダクション・低価格だから、とは一概に言えない気がする。というのも、これらのブランドの価格帯は高くはないが、上海の価格帯からすると決して安くはない。上海の若者たちは日々、インターネットショッピングサイト淘宝(タオバオ)で何かを探している。ブランドもののレプリカや生産工場からの横流れものなどが溢れており、値段では圧倒的に安い。 それでも、これらのブランドが彼らの購買をかき立てるのは、お洒落先進国日本や欧米と同じものを着たいという、今の中国を象徴するような購買意欲ではないだろうか？ そんな中、注目なのは 昨年登場した中国発のブランド『ME&CITY』である。 広告にはアギネス（スーパーモデル）とオーランド・ブルーム、カメラマンはテリー・リチャードソンと超豪華キャストを起用し、出来るだけ中国のブランドだと分からないようにというのが戦略のようで、その狙いは的中している。そして、なんと言っても彼らの強みは、親ブランドである『meters/bonwe』というカジュアル量販店が持つ中国全土を網羅した販売網である。 先月、北京で開かれた中国ファッションフェアを訪ねた。数多くある中国ブランドだが、一番驚かされるのは、そのほとんどのブランドを上海では目にした事がないという事実である。しかし、聞いてみると、どのブランドも中国全土では有名らしく、また成長もすごい勢いだとのこと。 今まで海外ブランドは、新しいマーケットとしての中国において、知名度を上げるためにも上海や北京といった中心巨大都市を中心に展開してきたが、中国市場での成功は内陸市場での成功にかかっている。これからの中国戦略は、内陸都市にどうやって販売網を築けるかが鍵になる。 http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=244 2010-04-20T00:00:00+09:00 traintracks Column 最近のグーグルをめぐる論争をきっかけに、中国におけるビジネス上で誰がそのルールを策定するべきかという議論が欧米諸国と中国の間で加熱している。そして、このゴタゴタの中で、欧米諸国との関係も深い台湾、香港、シンガポールなど周辺地域がどのような見解を持ち、この論争にどのような影響を及ぼすか注目されている。 各地域の反応は様々なものだった。 例えば、三つの地域のうち台湾の主張は、欧米諸国を擁護しているように見えた。その証拠に、台湾の英字紙「チャイナポスト」は、香港は特別行政区として中国本土とは別制度のもとで行政が行われているものの、法的には中国のものが適用される事を指摘し、グーグルの香港から中国へのサービスを提供可能とする動きを通して、中国が香港で再び民主化を制限することになる可能性があることを危惧した。 また香港のように中国の肩をもつ地域も存在する。 香港の英字紙「サウスチャイナ・モーニング・ポスト」では、緩やかな進展と未来への期待を主張し、「10年前に比べて、本国のメディアと国民が立ち入れない“聖域”はより少なくなっており、国のコントロールの効果は見た目より弱い。」と、主張している。 最後に、三つの地域のうち紛れもなく最も国際的で、実務的な機能を持った地域であるシンガポールは、この問題に関して、「大した問題ではなく、他の企業がすぐに代わりを努めるだろう。」という意見を持っている。中国は大金を稼がなくてはならない。その上で外国企業は欠かすことが出来ない存在であり、また同じように海外の企業にとっても中国市場は魅力的な存在なのだ。シンガポールの英字紙「ザ・ストレイツタイムズ」は、グーグルが中国から撤退した同日に、IBMが国内で事業拡大を行ったことに触れ、「最近ニュースで中国と外国会社間の緊張感に関して大騒ぎしているが、多国籍企業は中国市場での好機をそう簡単に諦めないし、そして中国政府も海外の企業を締め出したりはしないはずだ」と述べている。 現在台湾と香港、シンガポールは、中国市場を開拓している外国企業にとって頻繁に地域の活動拠点としての機能を果たしており、中国が成長するにつれ、 ますます出入り口として重要な役割を果たすこととなるだろう。 これらの地域がどのような見解を持つかは中国の外国企業による投資に対する考え方、また外国人投資家が中国から何を期待するかを予測するのに影響を及ぼす。今後、各地域が歩む道のりには、中国の利害を和らげることと各地域が受け入れている外国企業の擁護のバランスをとり続けることが伴うのだ。 http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=242 2010-04-20T00:00:00+09:00 traintracks Column 桜が咲いて、重いコートからようやく開放されると、春らしい洋服のひとつも買いたくなる。春は買い物欲をそそる季節でもある。今度の休日に新宿や銀座にでも買い物にいこうか、というところだが、今年は少しその様相が違っているようだ。 それを象徴するのが、昨年４月にオープンしたインターネット衣料品通信販売サイト「ZOZOTOWN」を運営する株式会社スタートトゥデイの好調な業績だ。３月には会員数が200万人を突破、2009年度3月期の売上は前年比52％増の165億円が見込まれている。現在136ある店舗も今後ますます増えそうだ。 手にとって試着してから買うことの多い、ネット販売には向かない商材とされてきた衣料品でもこの状態である。ネット通販全体の市場規模は今や7兆円近くに成長しており、全国百貨店売上高を越えるのも時間の問題だ。洋服はもちろん、春の新生活スタートに必要なものは、今やほぼすべてネット経由で揃えることができる。 こうしたネット通販の急成長の背景には、サブプライムローンの破綻に始まる2008年後半からの不況がある。一連の消費トレンドは「巣ごもり消費」「イエナカ消費」と呼ばれ、最初は外出を控えて家で楽しめるもの、例えば食関連やゲームなどのエンターテインメント商品の売上増に顕著に表れたが、それが発展して“買い物”という行動自体が家で行われるようになっているのだ。そして、それを支えてきたのが、ユーザーにとってより使いやすいサイトを提供しようとする企業側の努力。例えば前述のZOZOTOWNでも、検索機能や翌日配達など利便性向上に加え、独自の採寸方法を採用して試着ができなくても安心して洋服が購入できるように工夫がされている。 さらに注目すべきは、こうした不況をきっかけにしたライフスタイル、とりわけ購買行動の変化が、一過性のものではなく確実に人々の生活に根付こうとしている点ではないだろうか。トレンドの中の本質的な変化を見逃さないことが重要なのである。 http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=239 2010-03-29T13:30:00+09:00 traintracks Column パナソニックが2009年末に発売した、白物家電製品群、「 NIGHT COLORシリーズ」が好調だそう。計画の2倍を超える売上高のようだ。 独身のアラサー世代をターゲットにしており、低騒音の洗濯機や少量でも炊ける炊飯器など、夜の家事も想定した機能が受け入れられている。発売にあたっては、渋谷の大型ビジョンを夜だけジャックしたり、公式Twitterに寄せられたつぶやきを店頭ショーウインドーや街を走るバスに映したり、とユニークなキャンペーンでも注目された。 ヒットの一番の要因は、全6製品の本体カラーが、日本の白物家電では珍しい黒色だということ。従来型の白物家電では満足できないユーザーに受け入れられているらしい。 そういう僕も、昔から家電製品では黒色が好きなため、先日遅ればせながら家電量販店にチェックしにいった。たまたま店頭プローション中だったようで、全製品が入口付近の特設ブースで、スタイリッシュに展示されていた。とてもカッコ良く、「このヒットを皮切りに、黒の製品がどんどん出てくるのでは！？」と、喜んだ・・・ 矢先に、新聞で、ピンク色の家電製品の伸びがスゴイ、という記事を見かけた。調査会社の、ジーエフケー マーケティングサービス ジャパンらの発表を基にしたその記事によると、発売されるデジタルカメラの中でピンク系のシェアが、2006年に2%だったものが、2009年には22.6%まで拡大しているらしい。首位のグレー系（シルバー系を含む）の26%に迫る勢いだという。携帯電話でもピンク系が、17.6%と3番目にシェアが高いそうだ。「ピンクはもはや定番色」というメーカーのコメントもあった。ピンクの台頭・普及が原因で、黒色製品の発売が少なくなったら少し悲しいかも・・・ とは言え、たくさんの色の選択肢が増えることは、多くの消費者にとっては歓迎すべきことだろう。機能面や価格で差別化しにくくなっている昨今、色は確実に差別化要因になっている。次はどんな色の電化製品が台頭するだろうか。 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ 総合マーケティング http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=238 2010-03-17T00:00:00+09:00 traintracks Column 韓国は歴代最多となる金6個を始めとする計14個のメダルをバンクーバー五輪から持ち帰った。ちなみに金メダルの数は開催国のカナダを始めとする強豪国に次ぎ5番目の多さである。 また同時に、韓国のGDP(国内総生産)は世界15位となり、今回の五輪は韓国にとって十分見返りのある投資であったことをサムスン経済研究所（SERI）は伝えている。 SERIによると、韓国の五輪市場価値は20.2兆韓国ウォン（17.7億米ドル）。各メダリストの30分のテレビ出演を広告費に換算した場合、国家の宣伝効果は1.2兆韓国ウォンである。そして、国としてのブランド認知向上効果は840億韓国ウォン、韓国企業にとっても14.8兆韓国ウォンの収益増につながるとしている。 このことは、イ・ミョンバク大統領が積極的に取り組み、今回が三度目の正直としてピョンチャンに2018年の冬季五輪誘致を目指している韓国にとってはまたとない恩恵である。国際オリンピック委員会は2011年7月に開催地を選定する予定であり、そこで韓国にとって、外部認知への投資が実を結ぶかどうかが立証されるだろう。 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ 総合マーケティング http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=237 2010-03-17T00:00:00+09:00 traintracks Column 上海のありとあらゆる場所に海宝（ハイバオ）がいる。 海宝とは、万博のマスコットに採用された青い歯磨き粉みたいなキャラクターである。 上海万博の開幕まで残りわずか1ヶ月。 政府が力を入れている万博の準備は会場内だけでなく街全体を巻き込んで行われるため、 地下鉄駅やバス停、広場はもちろん、あちこちで目にするこのキャラクターもあわせて、様々な場所で万博の雰囲気を感じる事ができる。 もちろんメディアの報道も連日万博一色だ。 しかし、先日友人の中国人に万博について聞くと意外な答えが返って来た。 「万博には行く。しかし何が見られるのかはよく分からない。」 大掛かりな準備に伴う街の変化に関心が集中してしまっているからだろうか。 肝心の中身にまで、まだまだ市民の関心が向かっていないというのが実情のようだ。 現地ではいま、お祭りムードと大掛かりな事が起こる予感だけが漂っている。 訪れた人は上海にどんな印象を持つのだろうか、僕は人々の反応を楽しみにしている。 万博が始まったら、是非自分の目で万博会場だけでなく、上海の街をご覧頂きたいと思う。 少なくともこの街の持つエネルギーを感じていただけるのではないだろうか？ まるで上海中の海宝が欢迎光临（フゥァンイングァンリン／いらっしゃいませ）しているかのように。 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ 総合マーケティング http://traintracks.jp/column/detail.html?clid=235 2010-03-05T16:30:00+09:00 traintracks Column 3月はファッションの月だ。先日、ミラノコレクションが閉幕し、もうすぐパリで秋服コレクションが開催される。今回のコラムでは、インターネットを利用したファッションショーの最新動向にふれてみたいと思う。 今年の春夏コレクションでは、アレキサンダー・マックイーンが、2台の巨大クレーンカメラで撮影したライブ映像をネット上で配信、ルイヴィトンが、SNSサイトFacebookを通してショーの様子をライブ中継している。また、ドルチェ＆ガッバーナは、2010－2011年秋冬コレクションの映像をiPhoneユーザーにライブ配信した。このような試みは2006年頃から少しずつ始まっていたが、最近のコレクションでは、上記以外にもインターネットを演出の一部に利用するブランドが増えてきているのが目立つ。 近年、ライブ映像をネットで配信することは決して珍しくはないが、ファッションショーに限っていえば大きな意味を持つ。各ブランドがネット中継を始めることにより、「ブランドから最先端のトレンドが発信され、メディアやセレブリティなど一部のインフルエンサーを通して、消費者に伝わる」というこれまでのトレンド伝達の構造が、根本から変わってしまうからだ。これは、雑誌などメディアの影響力が年々衰えてきていることにも関係しているのだろう。 いまやブランドは、インフルエンサーを飛び越え、消費者に直接アプローチしようとしている。誰もが最新のトレンドをオンタイムで入手できることはとても魅力的だが、ファッション誌にとっては今後の難しい課題となるだろう。 このコラムを最後まで読んでくれたあなたも、是非これを機会に、ネット上でファッションショー観覧をしてみてはいかがだろうか。 ■ 実際にネットで中継された、アレキサンダー・マックイーンの2010春夏プレタポルテコレクション http://alexandermcqueenlive.showstudio.com/ ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ WEBサイト構築、オンラインマーケティング／オンラインプロモーション